投稿者: moriya

猫とのスキンシップに成功した

2匹の猫とのスキンシップに成功した
1匹目の猫は、手を伸ばしたら前足を伸ばしてくれた。今までは逃げられていた。
2匹目の猫は、マンションの部屋の前でごろごろしていた。今までは近づいただけでも逃げられていたのだが、今日は近づいてもごろごろしていた。頭を触っても逃げないし、背中をなでても大丈夫。猫から少し離れると、足の周りにまとわり付いてくるようになった。

平和教育で”核の傘”を教えよう

今日2006-08-06、広島への核攻撃から61年が過ぎた。この意義深い日に平和に関するアンケートを行った。その結果、国民の22%が核武装を必要だと考え、また53%が敵国への核攻撃を望んでいることも判った。Web上のカジュアルなアンケートなので精度に問題があるが、参考にしてもいい数字だとは思う。
人力検索はてな – 日本の平和、特に核戦略について質問します。また、質問受付終了後にコメントもお願いします。

もともとこのアンケートをとろうとした切欠は、平和教育なるものが反核と反戦に偏向していると思ったからだ。実際にアンケート結果でも平和教育を受けた46%が平和教育が偏向していると考えている。

私の受けた平和教育では非核三原則や専守防衛を習ったけれど（さも誇らしげに教師が話すんだよなぁ）、それを支えている日米安保には一切触れなかった。アメリカの核ミサイルなど巨大な軍事力を背景にして、日本の非核三原則や専守防衛を実現できているのにもかかわらずだ。特に核の傘の下で非核三原則を行っていることとを教えないのは、平和教育の偏向というよりもプロパガンダだと思う。
61年も経ったのに未だに事実を知らされないまま、条件反射的に核や戦争に拒否反応を起すような子供達が量産されている。この状況は某国のプロパガンダな反日教育と変わらない。

二度とあの悲劇を起さないためにも、未来を担う子供達にバランスの取れた平和教育をと考えますがいかがでしょうか？少なくとも核の傘は教えておいて欲しい。反対する教師もいるでしょうが。

以下はアンケート結果

Q01現在の日本に核武装は必要ですか？

  • Yes: 22%
  • No: 78%

Q02″核の傘”の前提となっている相互確証破壊という核戦略の概念を知っていましたか？（注：考え方であり”相互確証破壊”という用語を知っているかどうかは問いません。）

  • Yes: 45%
  • No: 55%

Q03日米安保による核の傘は必要ですか？

  • Yes: 50%
  • No: 50%

Q04日本と同様の軍事同盟をアメリカと結んでいる他国が核攻撃を受けたとき、アメリカによる報復核攻撃を望みますか？

  • Yes: 32%
  • No: 68%

Q05日本が実際に核攻撃を受けたとき、アメリカによる報復核攻撃を望みますか？

  • Yes: 53%
  • No: 47%

Q06自国が保有するか同盟国が保有するかは別として、報復核戦力は必要ですか？

  • Yes: 47%
  • No: 53%

Q07アメリカが世界に対して（仮想敵国にも対して）「日本が核攻撃を受けても日本のために報復核攻撃はしない」と公式に発表したら、日本の核戦略としてどれを選びますか？なお、その他の選択者は内容を”その他”と書いた上でコメントしてください。(択一)

  • 核武装をする: 21%
  • 他の核保有国と軍事同盟を結ぶ: 7%
  • ミサイル防衛をより充実させる: 34%
  • 専守防衛ではなく仮想敵国への攻撃能力を持つ: 15%
  • 何もしない: 17%
  • その他（コメントへ）: 6%

Q08自身の受けてきた平和教育は偏向していると考えますか？

  • Yes: 37%
  • No: 44%
  • 平和教育を受けていない: 19%

Q09平和教育の中で”核の傘”を教えた方が良いと考えますか？

  • Yes: 68%
  • No: 32%

Reference:

爆弾にメッセージを書き込む少女 イスラエル－レバノン紛争にて

# 2006-08-05 2chから来ている方へ。どのスレから来たのかコメントください。ime経由のアクセスなので、こちらからは追えません。

イスラエル-レバノン紛争にて、イスラエル軍がレバノンを攻撃しています。民間施設を爆撃するなどやり過ぎている感は有りますが、力の差を見せ付けてレバノンの戦意を挫くという意味合いもあるのでしょう。イスラエルの安全保障上、必要な行為なのかもしれません。
Flickr: Photos from arabistでイスラエル－レバノン紛争での衝撃的な一幕を見つけました。レバノンにおける悲惨な光景ではなく、イスラエルで楽しそうにしている少女の様子です。

まずは、レバノンで棺桶を前に悲しそうに泣き崩れるおばあちゃん。

safir tyre.jpg
safir tyre.jpg

Originally uploaded by arabist.

その一方イスラエルで、爆弾に楽しそうに書き込みをする少女。とても楽しそう。こんな違和感のある光景をはじめて見ました。

193210350_d5b0059ff1_o.jpg
193210350_d5b0059ff1_o.jpg

Originally uploaded by arabist.

193210314_539862f42d_o.jpg
193210314_539862f42d_o.jpg

Originally uploaded by arabist.

193210276_fe3d07b24c_o.jpg
193210276_fe3d07b24c_o.jpg

Originally uploaded by arabist.

とは言えかつての日本も、「鬼畜米英」とか言いながら竹槍の訓練をしたと聞きます。似たようなことを教育として行っているのでしょうか？それともこの写真は釣りなのでしょうか？兵器の近くに子供が近づけるなんて、安全管理上問題が無いのでしょうか？コメント欄で、写真の真偽が議論されています。

# コメントより。爆弾ではなく砲弾らしいです。

#2006-07-31 この写真を解説した記事を2つ見つけました。Adloyada: How to demonize Israel, On the Face :: Putting things in perspective

イスラエルとレバノンの比較

イスラエル－レバノン紛争が起きている。報道を見る限りイスラエルが一方的に戦果を上げているようだ。これは一方的過ぎるだろうと考え、イスラエル・レバノンの軍事力・経済力などの国力の差を表にまとめてみた。外務省がまとめている

をベースに比較してみる。

やはり差が有りすぎる。レバノンに対してイスラエルの国防費が20倍もある。これでは勝てない紛争を続けているレバノン側が悪いのではないかと考えてしまう。
勝てない争いは回避すべきだと、アメリカに負けアメリカと軍事同盟を結んでいる日本の国民である私は思うのです。

# 2007-05-26: ちなみにこれ，レバノンが自国内のヒズボラと隣国イスラエルのどちら側に傾くべきかという話なんですけど．イスラエルに対して国力に差があるレバノンが，自国内の反イスラエルな集団をどう扱うかと．仮にレバノンがイスラエルと国力が拮抗していたら（特にレバノンが核武装していたら），ああは簡単にレバノン国内のヒズボラに攻撃しないでしょ．

国名

イスラエル国
(State of Israel)

レバノン共和
国 (Republic of Lebanon)

面積

2.2万
km^2
（四国程度）

1万km^2
（岐阜県程度）

人口

688万人

460万人

人種

ユダヤ人
（76.8%）、
アラブ人その他（23.2%）（2003年）

アラブ人

宗教

ユダヤ教
（76.8%）、
イスラム教（15.5%）、キリスト教（1.7%）、ドルーズ（1.6%）

キリスト教
（マロン派、ギリシャ正教、ギリシャ・カトリック、ローマ・カトリック、アルメニア正教）、イスラム教（シーア派、スンニ派、ドルーズ派）等18宗教

略史

ユダヤ民族
の歴史は聖書の創世記に始まる。紀元前10世紀古代王国が栄えるが、やがて王国は北と南に分裂し、アッシリアと新バビロニアに滅ぼされる。そ
の後、ギリシャ、ローマの勢力下におかれた。ローマの圧政に反乱を起こすが、鎮圧されて古代ユダヤ史は幕を閉じる。以後2千年近くにわたりユダヤ民族は世
界各地に離散。19世紀末欧州でシオニズム運動が起こり、20世紀初頭よりユダヤ人のパレスチナ移住が増大。1947年国連総会はパレスチナをアラブ国家
とユダヤ国家に分裂する決議を採択、イスラエルは右決議を受け入れ1948年独立を宣言。1948年、56年、67年、73年とアラブ周辺諸国と4度にわ
たり戦争。その後、79年にエジプトと平和条約を締結。現行和平プロセスにおいて、94年10月ヨルダンと平和条約を締結。PLOとは、93年9月、相互
承認を行い暫定自治原則宣言（オスロ合意）に署名。その後、暫定合意に従い、イスラエルは西岸・ガザの主要都市から撤退し、代わってパレスチナ暫定自治政
府による自治が実施されている。

16世紀
オスマン・トルコの支配下に入る

1920年
仏の委託統治領となる

1943年
仏より独立

1975年
レバノン内戦始まる

1978年
イスラエルのレバノン侵攻

1989年
ターイフ合意（国民和解憲章）成立

1991年
内戦終結

2000年
イスラエル軍南レバノンから撤退

2005年
シリア軍レバノンから撤退

政体

共和制

共和制

内政

(1）
1948年
の独立以来、労働党を中心とする左派政権が約30年間続いたが、その後、リクードを中心とする右派政権、労働党政権、両者による大連立の政権が交代してき
た。

(2)
2001年3月に成立したシャロン政権は、中東和平の進展を最大の目的として成立した労働党のバラック前政権とは異なり、治安の維持を内政上の最優先課題
として取り組んだ、パレスチナとの衝突は激化。2003年1月末に実施された総選挙でシャロン首相率いるリクードが勝利し、2月末、連立交渉の結果、同党
を中心とした労働党を含まない、シヌイ、国家宗教党、民族統一からなる連立政権が樹立されたが、2004年、右3政党は、政権から離脱。2005年1月、
リクード、労働党、宗教政党（UTJ）からなる新たな連立政権が発足。

レバノンに
は18の宗派が存在し、各宗派に政治権力配分がなされ、バランスの確保に意が用いられている（大統領　マロン派、首相　スンニ派、国会議長　シーア派）。

外交基本方針

（1）イスラ
エルの外交方針は自国の安全確保を第一としている。国外のユダヤ人コミュニティーからの支援を後ろ盾としつつ、特に米国との友好関係を最重要視している。

（2）アラブ
諸国のうち隣接するエジプト、ヨルダンと和平を結んだことにより、周辺国との戦争の可能性が低下した一方、その外縁部にあるイランの脅威が相対的に浮上
し、同国における弾道ミサイルや核、化学・生物兵器等の開発の動向に警戒感を高めている。

（3）
1991年のマドリード会議を皮切りとして始まった中東和平プロセスは、これまでオスロ合意の締結、ヨルダンとの和平条約締結等により、一部アラブ諸国と
の関係改善を成し遂げる等、大きな進展を見せたものの、2000年9月のパレスチナとの衝突発生以来、同プロセスは停滞していた。2005
年1月のアッバース・パレスチナ自治政府大統領就任以降、2005年2月及び6月にイスラエル・パレスチナ首脳会談が開催されるなど、中東和平プロセスの
前進に向けた動きがある。

シリアとは
伝統的に緊密な関係。アラブ連盟の一員であり、アラブ諸国との外交に重点。また、旧宗主国仏とも緊密な関係がある。

国防費

103.25
億
ドル

5.12億ド
ル

国防費の対
GDP
比

10%

2.4%
(対GNI比)

兵力

正規軍
16.8万人

予備役
40.8万人

7.2万人

兵力の対人口
比

8.4%

1.6%

陸軍兵力

38万人

7万人

海軍兵力

3500人

1100人

空軍兵力

2.45万人

1000人

核武装

有り

無し

主要産業

鉱工業（ダイ
ヤモンド研磨加工、ハイテク関係、食品加工、繊維、ゴム、プラスチック、薬品、機械、電子機器、カリ、臭素、燐鉱石等）、農業（柑橘類、野菜、穀物、酪農
品等）

貿
易、商業、軽工業（繊維、宝石、食品加工）、金融業

GDP

1,025億
ドル（2003年）

218億ドル
(GNI)

一人当たり
GDP

16,248
ド
ル（同上）

4980ドル
(GNI)

総貿易額

（1）輸出
317億ドル（2003年　同上）

（2）輸入
342億ドル（2003年　同上）

（1）輸出
1894百万ドル（02年世銀）

（2）輸入
6,182百万ドル（02年世銀）

貿易品目

（1）輸出
ダイヤモンド、機械類、化学製品、農産品等

（2）輸入
自動車、機械類、光学・医療機器、化学製品等

（1）輸出
貴金属、宝石、電気製品、機械類、化学製品

（2）輸入
金属製品類、電気製品、機械類、化学製品

貿易相手国

（1）輸出
米（38%）、EU（26.6%）、アジア（17.6%）

（2）輸入
EU（40.8%）、アジア（15.8%）、米（15.6%）

（1）輸出
スイス、サウジ、UAE、米、ヨルダン、トルコ

（2）輸入
伊、米、仏、シリア、中国

経済概況

（1）米国お
よび在外ユダヤ人からの支援が国家建設に大きな役割を果たしてきた。

（2）同国は
移民国家であるため、人口増加に伴う経済規模を拡大してきた。

（3）同国は
周辺に敵対国を抱えており、また対パレスチナ治安対策のために国家財政に占める安全保障費の比重が大きい。また、対外経済の進展も中東和平プロセスの進展
が前提となっており、和平が経済に及ぼす影響が大きい。

（4）死海の
マグネシウム等を除けばエネルギー資源に恵まれていないが、ダイヤモンド研磨等の高付加価値品の加工貿易を志向する産業構造となっている。最近はハイテク
分野の成長が著しい。

75年に始
まったレバノン内戦以前は、首都ベイルートは「中東のパリ」と呼ばれ、中東のビジネス・金融センターとして繁栄していた。90年の内戦終了以後、経済復興
がすすめられているが、膨大な累積債務が大きな課題となっている。

主要援助国

米（建国以
来、多額の有償無償経済援助を実施。98年までの総額は800億ドル弱に達している。対エジプト平和条約締結後の1981年以降は全額
無償援助となり、85年以降は経済援助12億ドル、軍事援助18億ドル）。イスラエルの提案を踏まえ、99年より、米の経済援助は毎年1.2億ドルずつ減
額され10年間でゼロにすることとされている。（但し、その半額は軍事援助の増額分として振り分けられる。）

（1）
総額35.00億ドル（1997年～2001年）

主要援助国
は、米、仏、日本、独の順。（02年）

海上自衛隊の艦名が平仮名な件について

海上自衛隊の艦名は平仮名表記であり、大日本帝国海軍のような漢字表記ではない。漢字に比べると平仮名は力強さは無い。自衛艦といえども軍艦なわけだし、力強いイメージがないとそりゃ士気に関わるよな。

自衛艦名の命名方法
艦名の付与基準については船名を参照のこと。艦名の漢字表記は、昭和40年頃から提唱されているが、依然実行されていない。旧軍艦との同名により侵略的なイメージを避けたいという主旨ではあるが、平仮名の艦名を制服の胸の名札に記入している隊員にとっては、士気の低下につながりかねない。「はるな」「はるさめ」などの乗員にとっては、漢字表記を希望するものが多い。また、海上保安庁の巡視船艇と同名の艦艇もあり、それぞれの命名法について、調整が必要との指摘もされている。

海上自衛隊 – Wikipedia　（下線は筆者）

Reference:

YouTubeを使ったテレビ番組の『利用』の合法性に関する一考察

YouTubeの著作権がらみの意見を募集していたので反応する。

テレビ番組や映画を細切れにしてアップロードし、全編を見れるようにしてしまことは違法だが、番組の一部をYouTubeにアップロードして、それに関する自分の意見をブログで表明することは、著作権法でも認められている『引用』に相当するのではないだろうか。

CNET Japan Blog – 中島聡・ネット時代のデジタルライフスタイル：YouTubeを使ったテレビ番組の『引用』の合法性に関する一考察

ブログであれば引用ではなく利用もできる。著作権上、時事の事件を報道するために著作物を利用することができる。

（時事の事件の報道のための利用）
第四十一条 　写真、映画、放送その他の方法によつて時事の事件を報道する場合には、当該事件を構成し、又は当該事件の過程において見られ、若しくは聞かれる著作物は、報道の目的上正当な範囲内において、複製し、及び当該事件の報道に伴つて利用することができる。

著作権法　（昭和四十五年五月六日法律第四十八号）

はいだしょうこ画伯がスプーの絵を書いたビデオは、スプーという文化が生まれた瞬間である。これを時事の事件と言わずして何と言おう。また、画伯版スプーからの派生作品も時事の事件として利用できる。
ただしYouTubeに投稿する場合には、ブログの該当エントリーへのリンクと「本文はこちら」といった”主”・”従”の関係を明示することは必要だろう。

なおこのエントリーを真に受けて実行して、結果として訴えられても責任はもてません。

Reference:

# 2006-07-23 訴えられて41条における報道のための利用を主張するのであれば、お金という形では支援するな。Winny裁判の時と同様に1万円ぐらいしか出せんけど。

惑星探査機ボイジャーに放射性廃棄物の注意書きはあるだろうか？

1977年に打ち上げられた惑星探査機のボイジャー1号・2号には知的生命体に向けたメッセージが搭載されている。ところでそのメッセージの中に放射性廃棄物に関する注意書きはあるのだろうか？ボイジャーの電源には原子力電池が使われている。使用済みの原子力電池は有害な放射性廃棄物である。
良くある原子力関連の注意マークぐらいは貼ってあるだろうが、宇宙人には伝わらないし。

Reference:

敵基地攻撃能力について

敵基地攻撃能力について。
北朝鮮に対する敵基地攻撃といったら同時に複数のミサイル発射施設を破壊する必要があるわけで、そんなことが技術的に可能なのかどうか？また1つでも攻撃に失敗すれば、報復核攻撃かねない。
ちなみに北朝鮮は、ノドンを200基保有している（記憶では）、そして核弾頭が搭載可能だ。それに航続距離を伸ばしたスカッドミサイルも考慮に入れなくなるとすると…。

そもそも日米安保に頼れるのに、攻撃能力を持つことは2重投資になる。

はてなで賛成 or 反対の単純なアンケートをしたら、賛成42%反対58%という結果になった。
人力検索はてな – 自衛隊の敵基地攻撃能力の保有に賛成 or 反対？ Sankei Web　政治　額賀・麻生両氏、敵基地攻撃能力は必要との立場(07/09 15:45) http://www.sankei.co.jp/news/060709/sei..

Reference: